憲法が改正され、アメリカが日本の自衛隊を活用し始めた時、アメリカが参戦している現代の複雑怪奇な戦争によって日本の自衛隊員は必ずＰＴＳＤに悩まされ、日本の国内に戦争から帰還した人達のＰＴＳＤによる精神障害のための自殺・殺人・強姦（ごうかん）などの犯罪が蔓延することになります。
ＰＴＳＤとは、戦争によって命の安全が脅かされたり、天災・事故・犯罪・虐待などによって強い精神的衝撃を受けることが原因で心身に支障をきたし、社会生活にも重大な影響を及ぼす精神的障害を引き起こす後遺症をいいます。
これらの犯罪が戦争の後遺症によって蔓延することは、アメリカ自身も、そしてお隣の韓国においても、ベトナム戦争によって経験しています。必ず起こる社会不安なのです。
日本が戦争に参戦すれば、このような社会不安を引き起こすことは百も承知のアメリカ産軍学共同体の悪者どもは、この現象を利用して日本を今以上に、自分たちの利益誘導のためにコントロールしやすくする為の傀儡国化(かいらいこっか）を目論んでいます。いずれ訪れる監視カメラによる超監視社会、コンピューターによる超管理社会の法整備が既に整っているのです。
後は日本国内へのテロによる攻撃や、帰還兵が引き起こすＰＴＳＤによって起こる社会不安が起こることを待つのみです。このような社会不安が起これば、当然のことですが、テロに悩むイギリスが行っているような、テロを未然に防ぐために考え出された超監視社会を望む声が国民から上がってきます。
テロを未然に防ぐためや犯罪を少なくするためには、多少の自由を奪われても平穏な社会を望みたい。
そのような声が上がるのは、当然想定される話です。このような声が国民から上った時こそ、アメリカ産軍学共同体の悪者どもの思惑である国づくりを実行できる機会となります。
後は安倍自民・公明の現政権を操り、既に成立している法律であるマイナンバー法・共謀罪法・特定秘密保護法等の現法律を強化すれば、日本国民はアメリカ軍部の保有するコンピューターによって管理され、コントロールされていきます。日本国民の一人一人がマイナンバーの個人管理制度によって、アメリカ軍部にコントロールされるという、恐ろしいシステムが起動してしまうのです。（アメリカ軍によって管理されるという考え方は「マイナンバーの危険性」をお読みください）
■ ■ ■ 警告 ■ ■ ■
公明党の主張する加憲が国会で承認された後に、戦争参戦の第一段階である、自衛隊を紛争地域に派遣させる為の大義名分が、政府関係者もしくはマスコミから、次のような言葉でささやかれ始めます。『人間の安全保障』という用語です。
この用語が使われ始めた時が、アメリカの手先となって、日本が戦争に突入する前兆であると認識して下さい。
繰り返します『人間の安全保障』という用語です。
